14日のニューヨーク株式市場は、サブプライムローン問題が一段と深刻化するのではとの見方が強まり、ダウ平均株価はほぼ2年ぶりの安値水準になりました。
14日のニューヨーク株式市場のダウ平均株価は、先週末に比べ45ドル35セント安い1万1055ドル19セントで取引を終え、年初来安値を更新し、ほぼ2年ぶりの安値水準になりました。
住宅ローンの焦げ付きが拡大したことで、大手金融機関の損失が広がるとの観測に加え、地方銀行の経営が悪化するのではという懸念が高まったことから、金融関連株を中心に売り注文が広がりました。
ただ、アメリカ政府が政府系の住宅金融会社への支援策を打ち出したことで、買い注文が膨らむ場面もありました。
また、ハイテク株中心のナスダック総合指数は、先週末に比べ26.21ポイント安い2212.87で取引を終えています。(15日10:40)
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