日本経済の急速な悪化が浮き彫りになりました。日銀が１日朝、発表した３月の短観は、大企業・製造業の景気判断がマイナス５８と、過去最悪の水準に落ち込みました。 日銀は全国およそ１万社を対象に、最近の景気動向などを調査する短観を発表しました。それによりますと、大企業・製造業の業況判断指数はマイナス５８で、第１次石油危機後の７５年５月を下回り、過去最悪となりました。 業況判断指数の悪化は６期連続で、去年１２月と比べた下げ幅も過去最大となるなど、日銀が１９７４年に調査を始めて以来、最悪となりました。金融危機により去年秋以降に本格化した景気の悪化が、調査によって浮き彫りになりました。（01日11:12）